耐震基礎補強工法「タフベース　アールエフ３３」の特徴　　実物大強度試験でも実証された耐震基礎補強の新スタンダード。

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実物大強度試験でも実証された耐震基礎補強の新スタンダード。

耐震基礎補強工法「タフベース　アールエフ３３」の特徴

403掲載商品No. G-0414_003

商品価格（特に表記のない場合、税抜価格）

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支払い方法：ご相談

工期：約6ヶ月間（建坪20坪位）
財）日本建築防災協会の技術評価を取得
大手ハウスメーカーと共同で特許取得
愛知工業大学耐震実験センターにて実大実験

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概要

基礎立上りの片側※1 に溶接鉄筋ユニットをモルタルの中に埋め込みながら
左官作業※2 で 50mm 塗り増す補強工法です。

※1 補強範囲は建物の外周に施工することを原則としますが、必要に応じて建物内部の基礎を対象とできます。また、全周に施工して頂くことを原則としますが、仕様規定を設けておりますので、仕様規定に則った部分補強が可能です。
※2 補強モルタルを垂直面に塗付けていくため、左官専門業者の施工をお奨めします。

①RFランナー
補強鉄筋ユニットを基礎立上り部に容易に固定でき、かつ既存基礎へ作用する力を補強した増圧部へ伝達させる、専用開発アングルです。

②補強鉄筋ユニット
日本建築センターの評価取得済み溶接技術を使用し、工場で主筋とせん断補強筋を溶接接合し組み立てた高品質鉄筋ユニット。

③ラス
アールエフ補強モルタルの塗厚さが50mm程度となることから、ダレ等が生じるのを防ぐために取付けます。モルタルの微細なひびも抑制します。

④アールエフ補強モルタル
タフベースRF33専用モルタルとして開発した水練りモルタル。既存躯体との付着性能を高める「アールエフプライマー」と、厚付け可能で左官工法に適した増厚補強モルタル「アールエフ補強モルタル」の2つで構成されており、ローラーや刷毛等による施工と安定した強度を両立しています。

補強鉄筋ユニットを引っかけるだけで配筋完了

補強鉄筋ユニットは、主筋とせん断補強筋を溶接接合（Ａタイプ溶接※３）したユニットで現場納入します。
この補強鉄筋ユニットの主筋をRFランナーの切欠部へ引っかけるだけで配筋は終了です。
従って、現場で主筋とせん断補強筋を結束線で緊結する必要はありません。

※３基礎梁主筋とせん断補強筋の溶接点のせん断強度がせん断補強筋の規格降伏点以上に確保され、また、溶接された主筋の引張強さ及び伸びが規格値以上に確保されるように行う溶接で全強度鉄筋交差溶接とも呼び、日本建築センターにより評価を受けている溶接手法認定工法の「ミレニアムベース」（BCJ評定-LC0007）による。

型枠工事不要

増厚部は、左官作業で塗り重ねていきます。従って、現場で型枠を組む必要はありません。型枠の処分等も不要です。

タフベースアールエフ33工法の適用範囲

1、適用対象建物
用途：住宅、木造住宅規模程度の非住宅
規模：3階以下、軒高9m以下、高さ13m以下、延べ床面積500㎡以下

2、適用対象基礎の要件
1）下記の要件を満たす布基礎またはべた基礎の立上り部とします。
①無筋コンクリート造基礎（有筋の場合は、ひび割れがある場合）
②既存基礎のコンクリート圧縮強度が13.5N/mm²以上
③布基礎でベースが確認できる
④ベース上端より立上り部の高さが350mm以上600mm未満
2）不同沈下が認められない「健全な地盤」または「悪い地盤」とする。ただし、要件を満たさない場合は、地盤改良などと併用しても良い。
3）ひび割れがある場合は、ひび割れの原因を推定し、補修などを行った場合は適用できます。

詳しくは、担当者へ問い合わせください。

基礎の外側に薄い鉄筋コンクリート(鉄筋モルタル)を作る
タフベースアールエフ33工法は、基礎の立上り側面に、 ②鉄筋を添わせて④モルタルで覆います。
要するに、基礎の外側に薄い鉄筋コンクリート（鉄筋モルタル）を作ります。
しかも、厚みはたった「5cm」で済みます!
従って、見た目もあまり変わりません。

たった5cmでも優れた強度
実際建っている建物の基礎と大体同じサイズの実大比較実験を実施し、現在の法律レベル以上の強度を発揮していることが実証されています。

補強効果

モデルプランによる耐震診断を実施し、上部構造の補強とタフベースアールエフ33による基礎の組合せを変化させた3ケースについて耐震補強のシミュレーションを行い、タフベースアールエフ33による補強効果を確認してみると…

モデルプラン
日本建築防災協会発行の「2012年改訂版木造住宅の耐震診断と補強方法(例題編・資料編)」
p.22の一般診断Ｂ邸　※一部条件を変更しています。

タフベースRF33による補強

補強で追加した構造用合板

既存の筋かい(金属追加)

※日本建築防災協会発行の「2012年改訂版木造住宅の耐震診断と補強方法（例題編・資料編）から抜粋

ここで示すモデルプランとは、日本建築防災協会発行「2012年木造住宅の耐震診断と補強方法例題編・資料編」に基づき、以下の事項を変更して例示したものです。

①基礎仕様Ⅰを基礎仕様Ⅱとした
②基礎仕様の変更に伴い、壁端柱の柱頭・柱脚部の種類による低減係数Kjを変更した
③1階Y方向の壁仕様を一部変更した

以上の変更を踏まえ以下にモデルプランの諸条件を示します。

1.1建物概要

建物名称	Ｂ建物邸
構法	在来軸組構法による耐力壁構造の２階建ての住宅
床面積	1階床面積 120.31㎡、2階床面積 35.85㎡、延べ床面積156.16㎡
階高	1階階高 3.0m、2階階高 2.9m
竣工	建設年 1971年(築43年)

1.2各部の構造

桁梁構面	梁せい180、負担面積4.5㎡、木製火打ち梁90×90 床倍率 0.18
壁仕上げ	外壁は、ラスシートモルタル塗り、内部は、ラスボード下地漆喰塗り
筋かい	壁には、30×90の釘止めによる簡易な接合の筋かい
床構造	床荒板釘打ち張り、根太303、N50ピッチ150mm、床倍率0.30
屋根仕上げ	瓦屋根(重い屋根) 荒板釘打ち張り床倍率 0.20
柱脚接合部	長ほぞ込み栓打ち許容耐力3.8kN
劣化状況	北東部1階を中程度の劣化あり
基礎	無筋コンクリート造の布基礎(基礎II)

1.3地盤・構造計画

地盤の状況	普通
基礎の破損・亀裂など	軽微なひび割れ
水平構面の状態	吹抜けなし
独立柱の有無	なし
横架材接合部の仕様	羽子板ボルト止め
屋根葺き材の仕様	瓦、３列ごとに留め付け

1.4各種の係数

地域係数	Z= 1.0
地盤種別	第2種地盤地盤等に問題はない設計地耐力 30kN/㎡
積雪区分	一般地域 30cm

技術評価

一般財団法人日本建築防災協会

「建築物の耐震改修の促進に関する法律」に基づき国土交通大臣が指定する『耐震改修支援センター』として指定を受けた唯一の機関です。（平成27年6月現在）

この唯一の審査機関で学識経験者・技術者から構成される委員会において、慎重審議を重ね、審査に合格した工法です。

愛知工業大学での実大実験の様子

愛知工業大学の耐震実験センターは、日本最大級の産官学共同利用実験施設として1998年の文部科学省私立大学「ハイテクリサーチセンター整備事業」のもとに設立され、住宅や橋梁などの耐震性向上や免震装置の開発などを目指して、数々の産学協同研究で、耐震工学・構造高額の技術向上と発展に多くの成果を残しています。

実際の基礎に施工したことを想定した実大サイズの実験を大学で実施しています。

納品までの流れ

１．タフベースアールエフ33工法技術委員会が主催する「設計・施工認定講習会」へ出席※1

タフベースアールエフ33の補強設計の考え方や計算方法および施工管理ポイント等を学んで頂きます。

２．タフベースアールエフ33工法技術委員会の認定

設計・施工認定講習会へご出席いただき全てのプログラムを受講してもらいましたら、カード式の認定証を発行いたします。

３．耐震補強要望

耐震診断を実施したのち、基礎の補強が必要になり本工法の適用を検討する。

４．現場調査※2

基礎の形状や開口部のサイズ等を調査して下さい。

５．補強計画の立案

タフベースアールエフ33の補強設計マニュアルに従い、補強範囲を決定し、専用の現地調査シートへ記入して下さい。

６．見積・積算(使用材料の拾い出し)※3

見積依頼書と専用の現地調査シート等の書類が弊社に到着したら使用部材の拾い出しを行い、割付図を作成した上でお見積書を提出します。

７．発注

発注書が弊社に到着します。

８．納品日打合せ

受注が確定した段階で納期などについて詳細なお打ち合わせを行います。

９．製造・集荷

補強鉄筋ユニットを徹底的な品質管理のもとで製造を行い、その他の使用部材を集荷します。

１０．現場納品

ご指定の車両サイズのトラックに積込み出荷致します。

※1 設計・施工認定講習会について
講習会は随時全国で開催しております。詳しくは担当者へお問い合わせください。
※2 現場調査について
耐震診断を行う上で実施する現地調査とは別に、タフベースアールエフ33工法を適用し補強設計を行う為には必要な情報を取得する必要があります。タフベースアールエフ33専用の現地調査シートを用意していますので、担当者へお問い合わせください。
※3 使用材料の拾い出し
お見積りご依頼時に頂いた専用の現地調査シートを基に、タフベースアールエフ33を構成する使用材料の拾い出しと割付図は全て三栄商事㈱で作成させて頂きます。

リフォーム産業新聞　第1269号（2017年6月20日発行）に掲載

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